霊園にお墓を建てるときの費用相場は？　お墓や埋葬方法別の相場を解説

終活を考えている、あるいはすでに着手している方の中には「霊園の費用ってどのくらい必要なのだろう？」と不安を感じている方も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、霊園でお墓を建てる際にかかる費用の目安や、費用の内訳、霊園選びのポイントをまとめました。

霊園でお墓を建てる際にかかる費用の目安

霊園でお墓を建てる際にかかる費用は地域や霊園の種類などによって異なります。

ここでは、お墓や埋葬方法別に全国的な霊園の費用目安をまとめました。

一般墓

家族や一族など家単位で承継していく一般墓にかかる費用は150万円が一つの目安とされています。

後述する納骨堂や樹木葬に比べて割高なのは、墓石代に加えて永代使用料や諸経費なども含まれるためです。お墓を建てる際の負担は大きくなりますが、家族や一族の人数が多い場合は一人当たりの費用はかえって安価になる可能性があります。

納骨堂

納骨堂にご遺骨を安置する場合、費用は80万円が目安とされています。ただし、納骨堂にも複数のタイプがあり、例えば扉付きのロッカー棚に安置するタイプでは、20万円で済むこともあります。

一方、施設内に墓石を並べて遺骨を納めるタイプは、個人で100万円以上の費用がかかるケースもあるようです。

樹木葬

墓石の代わりにシンボルツリーと呼ばれる樹木を用いる樹木葬の場合、費用の目安は60万～70万円とされています。

樹木葬も埋葬方法によって費用が異なります。例えば、他の人と混ぜて共同スペースに埋葬する合祀型の場合は5万～20万円です。一方、家族ごとに専用区画を設ける個別型は、80万円以上の費用がかかることもあります。

霊園費用の内訳

霊園の費用は大きく分けると永代使用料、墓石代、管理料の3つに分類されます。

永代使用料

永代使用料とは、契約・購入した区画を使用する権利を得るためにかかる費用のことです。契約時に永代使用料を支払うと、永代使用許可証が交付され、区画の使用が許可されます。

使用料は霊園の立地や管理施設の規模、区画面積などによって変動するので、一概にいくらとはいえません。目安としては、地方では数十万円、東京都心では100万円以上かかる場合もあるようです。

墓石代

墓石代とは、墓石の石材費、デザイン・加工費、建設代などを含めた費用です。

使用する石材やデザインによって費用に差が出ますが、費用が高くなりやすいのは意匠にこだわったデザイン墓です。石材の加工や彫刻に手間ひまがかかることから、和型・洋型よりもコストがかさみやすい傾向にあります。

なお、墓石とは別に、花立てや水鉢、香炉、塔婆立てといった付属品を設置する場合は、さらに費用が増加します。

管理料

管理料とは、霊園の管理者に支払う維持管理費のことです。施設の管理や参道・緑地の整備、区画の掃除などは霊園の管理者が行います。そのため、維持管理の費用として管理料を毎年支払う必要があります。

支払う時期や金額は霊園ごとに異なりますが、相場は年1万円前後とされていることが多いです。ただし、管理料は霊園の立地や種類などによって差が出ます。地方よりも都心、公営墓地よりも民営墓地の方が一般的に管理料は高くなりがちです。

なるべく維持費を節約したいのなら、永代使用料だけではなく管理料での比較も行いましょう。

費用だけで選ぶのはNG！　霊園を選ぶポイント

ここまで霊園の費用について解説してきましたが、費用面だけで霊園を選ぶのはおすすめできません。安さだけを重視すると「管理が悪い」「通いにくい」などの不満やストレスが生じ、後悔する原因となることがあるため、費用以外の点も比較し、総合的に判断しましょう。

具体的な比較ポイントは以下の通りです。

●立地
●霊園の特徴
●管理状況

立地は、なるべく交通アクセスの良い場所を選ぶのがおすすめです。アクセスが悪い場所にあると通うのがおっくうになり、足が遠のく原因になります。

また霊園によっては、宗派に制限が設けられている場合があります。そのため、特定の宗派の方は事前に確認しておきましょう。

さらに、霊園を決めるときは現地を訪れ、管理状況を確認するのも大切です。雑草やごみがきちんと取り除かれているか、管理者の対応は良いかといった点は、実際に現地を訪れなければ分からない場合が多いので、一度は足を運んで選びましょう。

霊園の費用は条件によって左右される

霊園にお墓を建てる費用は、一般墓なら150万円、納骨堂は80万円、樹木葬は70万円がおおよその相場です。ただし、実際の費用は立地やお墓の種類、墓石のタイプなどによって大きく異なります。

また条件が同じでも霊園によって費用に差が出るため、候補をいくつかに絞ったら、それぞれの霊園を比較検討してみることをおすすめします。なお、初期費用だけではなく、将来的な維持費までを視野に入れて予算を組むことも大切です。